東北 大学 押谷。 500枚。舛添要一厚生労働相と押谷東北大教授は、言ってる大...

専門家に聞く“新型コロナウイルス”との闘い方と対策

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押谷の記事/講演はこちらをご覧ください。 当广助教らが東北大学未来科学技術共同研究センターと共同研究を行った、環境中からノロウイルスを検出することによる流行の感知を試みた論文がApplied Environmental Microbiologyに掲載されました。 研究室紹介 国境を越えた感染症研究を目指す 数々の抗生物質やワクチンの開発により感染症は過去のものとなったというような楽観的な見方がなされていた時期もありましたが、21世紀に入ってからも重症急性呼吸器症候群(SARS)や鳥インフルエンザといった新興感染症が続いて起こり、2009年にはインフルエンザによるパンデミックをも経験し、人類は今なお感染症の脅威にさらされていることを改めて思い知らされることになりました。 さらに、グローバリゼーションの進展した現在の世界では、新興感染症などの感染症が国境を越えて瞬時に拡散する危険性が、これまでになく高まっています。 当研究室では、実験室内での研究のみならず、アジア、アフリカ、南米など海外でのフィールドワークも行い、公衆衛生・臨床などの関連する領域と連携しながら感染症対策の研究や実践を進めています。 室員募集 大学院へ入学を希望される方へ 当研究室ではフィールドの視点を重視したウイルスを中心とした感染症研究を行っています。 疫学研究のフィールドとしては、日本だけでなく海外でも研究を行っています。 大きく分けて、呼吸器や消化器ウイルスなどのウイルス学的研究をしているグループと疫学的研究をしているグループがありますが、この2つのグループは協力しながら実際の感染症対策に役立つ研究を目指しています。 ウイルス学研究グループは、フィールドから検出された病原ウイルスを対象にウイルスの病原性や進化等に焦点をあてた基礎研究を行っています。 一方、疫学グループでは、フィールドで収集したデータをもとに適切な感染症対策を提唱すると同時に、地域行政や世界保健機関に協力し公衆衛生上の対策に貢献できる研究を目指しています。 このような基礎研究および疫学研究を希望する大学院生を募集します。 進路の相談や見学など、メールでお問い合わせください(できれば、参考として簡単な履歴書・研究の興味など添えてください)。 研究員としての参加を希望される方へ 現在、教員・研究員・事務員の募集はしておりません。 外部資金による雇用を希望される方はご相談ください(参考としてメールに簡単な履歴書・研究の興味など添えてください)。 med. tohoku.

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[B! COVID

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新型コロナウイルス厚生労働省対策本部クラスター対策班でもある、押谷仁教授(東北大学)のメッセージです。 画像なので文字起こしも兼ねて。 押谷による『皆様に伝えたいメッセージ』です。 長文ですが、たくさんの方々に読んでいただけたらと思います。 — 新型コロナクラスター対策専門家 ClusterJapan 1枚目 東北大学 押谷です。 これまで皆さんに危機感を持ってもらうようにお願いしてきました。 しかし、このウイルスは非常に実態の見えにくいウイルスであるために、多くの人と危機感が共有できてこなかったという問題がありました。 現在は多くの皆さんが危機感を持っていろいろな取り組みをしてもらっていますが、逆に危機感のレベルがオーバーシュートしてしまっているようにも感じられます。 私が繰り返し強調してきたことは非常に低いレベルに設定されている人工呼吸器などの集中治療の限界を超える危険性が目前に迫っているということです。 この限界を超えるとこれまで日本の進んだ医療レベルであれば救えたはずの命が救えなくなります。 2枚目 集中治療の限界を超えることとアメリカやヨーロッパで見られている医療全体の崩壊とは非常に大きな隔たりがあります。 日本の状況はまだそのようなレベルではまったくありません。 また、日本で緊急事態宣言がされると東京や大阪などの都市封鎖(ロックダウン)がおこなわれるのではという誤った見方も広く見られているようです。 感染者の急増が一定の段階を超えると、感染者が指数関数的に増えていくというのがこのウイルスの特徴です。 そうなると都市封鎖をして自宅待機を徹底するしか感染拡大を止めるすべはなくなります。 しかし、現在の日本の状況はそのような状況ではありません。 緊急事態宣言をした場合には特定の業種を、法的根拠を持って閉鎖したり、より強い外出の自粛をお願いできるようになりますが、すぐに東京や大阪からの交通が遮断されたりすることはありませんし、その必要がある状況でもありません。 東京や大阪の状況はニューヨークなどの状況とは全く異なります。 3枚目 いわゆる「3密」の環境にあるホットスポットに行きさえしなければ、東京や大阪で普通の生活をしていて感染するリスクは非常に低いのが現在の状況です。 緊急事態宣言が出ても山手線は通常通り運行されますし、どうしても必要な職種の方は時差通勤などの工夫をした上で通勤をしていただくことなります。 すでに東京や大阪を出ていく人の動きが見られますが、それはウイルスを地方に拡散するリスクのある行動です。 地方ではまだ医療機関の準備の十分にできていないところも多く、そもそも医療資源が乏しく高度の医療が提供できる施設も限られています。 そのような地域では少数の感染者が出ただけで医療体制は維持できなくなります。 地方には高齢者が多く住んでいて、高齢者施設などに感染が波及すると一気に被害が拡大するという問題もあります。 そのようなところにウイルスを拡散するような行動はできるだけ避けていただく必要があります。 4枚目 感染者数が指数関数的に増える、いわゆるオーバーシュートが起こるメカニズムもわかってきています。 我々の解析から「3密」の環境において、大きな声を出すことが多くの感染者を生じさせることがわかってきています。 ライブハウスはまさにそのような状況です。 社会不安が増大し、商店・検査センター・医療機関などに多くの人が殺到し大きな声で不満を言うような状況が生まれると感染者が指数関数的に増えると考えられます。 みんなが冷静に行動しそのような状況をつくらないようにすることが日本を守ることになります。 個人の感想 まとめると• 日本は集中治療の限界を超える危険性が目前に迫っているが、欧米のような医療全体の崩壊というレベルではない• 緊急事態宣言をしてもすぐに交通を遮断するわけではないし、東京や大阪の状況はニューヨークなどとは全然異なる• 「3密」の環境にあるホットスポットに行きさえしなければ、東京や大阪で普通の生活をしていて感染するリスクは非常に低い• 「3密」の環境において、大きな声を出すことが多くの感染者を生じさせる• 東京や大阪から出ていくのは地方にウイルスを拡散するリスクがあるからやめろ こんな感じでしょうか。 「欧米のような医療全体の崩壊というレベルではない」にしても、油断するとすぐにああなってしまうのではないかと思いますが…… 感染者のうち、感染経路がわからない人が増えているのも厳しい状況だと思いますが…… 追加 4月5日に新しいメッセージが出ています()。

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新型インフルエンザに立ち向かう =押谷仁教授からのメッセージ=

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東北大学大学院医学系研究科 微生物学分野 教授 押谷 仁 我々人類は新たな脅威に立ち向かうことになった 我々人類は新たな脅威に立ち向かうことになった。 豚インフルエンザが変異した新型インフルエンザによるパンデミック 世界的大流行 である。 このようなウイルスには人類の多くは免疫を持っておらず、急速に感染が拡大し大きな被害が起きる可能性がある。 残念ながら現代の医学はこのウイルスの拡大を完全には止めることはできない。 しかし、我々は過去のパンデミックだけでなく、過去十数年の感染症の流行から多くの教訓を学んできた。 もしこの新型インフルエンザが1997年に起きていたら、世界中でさらに被害が拡大していた可能性が高い。 1997年の香港および2003年から今に続く高病原性鳥インフルエンザ(H5N1)の流行はパンデミックの脅威を我々に示してくれた。 そして2003年に起きたSARSの国際的な流行は、グローバル化する世界の中では感染症の問題がひとつの国では解決できないということを明らかにした。 まずこの脅威に立ち向かうためにはこれから起こることを冷静に見極める必要がある。 このウイルスは人類にとっての完全に未知のウイルスではない。 毎年冬に流行するありふれたインフルエンザウイルスの一つであることにはかわりがない。 この点で完全な未知のウイルスであったSARSとは大きく異なる。 この新型インフルエンザの感染性や病原性 毒性 といったウイルスの特徴も少しずつだがわかってきている。 我々がこれまで想定してきた高病原性のウイルスよりははるかに致死率は低いということもわかった。 何よりも我々は抗インフルエンザ薬などの多くの対策の選択肢を持っている。 これらの対策をうまく組み合わせて使えばかなりの程度被害を抑えることは可能であると考えられる。 このままのスピードで感染が拡大すると急速に感染者が増える可能性がある。 すなわち新型インフルエンザウイルスによる感染はすべての人の身近に起こることなのである。 すべての人がなるべく感染を避ける、感染してしまった場合にはできるだけ他の人に感染させないという強い意志を持つことが社会全体を守ることになる。 自分が感染し他の人に感染させるということは、自分自身は軽症で終わるかも知れないが(現時点では感染者の多くが軽症に終わることが想定されている)、身近にいる弱者、すなわち感染した場合重症化する可能性の高い人に感染させる可能性があるということを意味している。 日本での被害軽減に最大限の努力をするとともに、このウイルスのもたらす世界的な被害にも目を向ける必要がある。 現時点ではこのウイルスが世界各国に広がることは避けられない状況である。 日本よりも大きな被害が起こるかもしれない国の人々のことも少しだけの想像力を使って考える必要がある。 この世界規模の大流行との闘いを通して将来の国際社会のあり方を考えるべきである。 まず、今回の新型インフルエンザの姿を見極めること、さらにすべての人が何をすべきか何ができるかを冷静に考えることができればこの危機は必ず乗り越えられると私は考えている。 写真は時事通信社「時事ドットコム」の「新型インフルエンザ特集」から、許可を得て掲載しています。 時事通信社「防災リスクマネジメントWeb」には押谷教授が自治体や医療機関に向けた解説原稿や、厚生労働省の記者会見の詳報などが掲載されています。 新型インフルエンザの星陵地区FD時の講演内容の公開について 新型インフルエンザが蔓延しています。 我々は最新の情報を知り、適切に対応する努力が重要ですが、その一環として、5月18日(月)に星陵地区でFDを開催しました。 当日、微生物学分野の押谷仁教授からWHOでの最新の情報も含めて「豚由来A H1N1 による新型インフルエンザの現状と今後起こり得ること」と題するご講演をいただきました。 非常に重要な内容であり、都合がつかなかった多くの教職員、学生等にも情報が伝わるように、講演内容を以下のサイトで公開しました。 (東北大学内からのアクセスに限定しています。 ) 医学系研究科 厚生委員会委員長 堀井 明 関連リンク•

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