押谷 仁 東北 大学。 ドキュメント 感染症「専門家会議」 国家の命運を託された3人の研究者|文藝春秋digital

押谷 仁

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来歴 [ ] 出身。 1991年から1994年まで、 JICA の専門家として、での指導を行った経験を持つ。 1999年8月から2006年にかけては、のにある WHO 西太平洋地域事務局にて感染症対策アドバイザーとして勤務した。 赴任中の2002年には SARS が発生し、同僚の内科医と共に事態収拾への対応を行った。 2005年9月より東北大学大学院医学系研究科微生物学分野教授。 2017年7月より、宮城県感染症対策員会委員 、2018年より、同新型インフルエンザ対策アドバイザーチーム委員。 2018年5月より、東京都新型インフルエンザ等対策有識者会議委員長。 2018年8月より、構成員 、2020年3月26日より、同構成員。 2020年2月14日より、政府のの下に設置された構成員。 同年2月25日より、厚生労働省新型コロナウイルスクラスター対策班 メンバー。 略歴 [ ]• 1987年 - 東北大学医学部卒業• 1987年〜1988年 -• 1991年〜1994年 - 国際協力事業団 JICA 専門家としてザンビアでウイルス学の指導を行う• 1997年 - 卒業 、公衆衛生• 1998年 - 医学部公衆衛生学助手• 1999年 - 同 講師• 1999年8月〜2006年 - 世界保健機関 WHO 西太平洋地域事務局感染症対策アドバイザー• 2005年9月 - 東北大学大学院医学系研究科微生物学分野教授 著書 [ ] 共著 [ ]• 虫明英樹 『新型インフルエンザはなぜ恐ろしいのか』(、2009年)• 『パンデミックとたたかう』(、2009年) テレビ出演 [ ]• 「SARSと闘った男〜医師ウルバニ 27日間の記録〜」 2004年2月15日放送• NHK「新型ウイルス肺炎 封じ込めはできるのか」2020年1月28日放送• NHKスペシャル「感染はどこまで拡(ひろ)がるのか~緊急報告 新型ウイルス肺炎」 2020年2月9日放送• NHK「ウイルスVS人類~未知なる敵と闘うために~」2020年3月19日放送• NHKスペシャル「新型コロナウイルス 瀬戸際の攻防〜感染拡大阻止最前線からの報告〜」 2020年4月11日放送 新型コロナウイルス感染症(COVID-19)対策に関する学術講演 [ ]• クラスター対策研修会「への対策の概念」(2020年3月29日)• 第117回講演会 緊急シンポジウム『新型コロナウイルス感染症-・対策から臨床・治療までー』「クラスター対策」(2020年4月12日)• 『読売年鑑 2016年版』(読売新聞東京本社、2016年)p. 363• 2020年4月20日閲覧。 www. nhk. 2020年4月22日閲覧。 www. pref. miyagi. 2020年4月26日閲覧。 東京都防災ホームページ. 2020年4月26日閲覧。 内閣官房. 2020年4月26日閲覧。 www. mhlw. 厚生労働省. 2020年4月19日閲覧。 日本放送協会. ニュースウオッチ9 - NHK. 2020年4月18日閲覧。 日本公衆衛生学会クラスター対策研修会(2020年3月29日). 2020年4月19日閲覧。 synodos. 2020年4月19日閲覧。 www6. nhk. 2020年4月22日閲覧。 日本放送協会. 2020年4月21日閲覧。 www6. nhk. 2020年4月22日閲覧。 日本放送協会. NHK クローズアップ現代+. 2020年4月22日閲覧。 日本放送協会. 2020年4月21日閲覧。 www6. nhk. 2020年5月2日閲覧。 日本放送協会. NHK クローズアップ現代+. 2020年5月2日閲覧。 日本放送協会. 2020年4月21日閲覧。 www6. nhk. 2020年4月21日閲覧。 日本放送協会. NスペPlus NHKスペシャル. 2020年4月21日閲覧。 日本放送協会 日本語 , , 2020年4月21日閲覧。 日本放送協会. NスペPlus NHKスペシャル. 2020年4月21日閲覧。 エキサイトニュース(ハザードラボ). 2020年4月22日閲覧。 日本内科学会. 2020年4月22日閲覧。 www. jcp. 2020年4月22日閲覧。 YouTube• www. kansensho. 2020年4月22日閲覧。 千葉雄登 2020年4月18日. BuzzFeed. 2020年4月22日閲覧。 Yahoo! ニュース. 2020年4月22日閲覧。 橋本佳子 2020年4月23日. www. com. 2020年4月26日閲覧。 関連項目 [ ]• 参考文献 [ ]• 「 [ ]」『』、2009年5月5日付朝刊。 外部リンク [ ]• 東北大学大学院医学系研究科・医学部• - 押谷が参加する有志の会の公式ウェブサイト この項目は、 に関連した です。 などしてくださる(/)。

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基礎講座の百年 押谷 仁 教授|東北大学大学院医学系研究科・医学部 100th Anniversary.

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未知なる感染症に挑み,戦い続ける 押谷 仁|微生物学分野 教授 微生物学分野は細菌学教室の伝統を受け継ぎ、百周年を迎えた。 感染症をコントロールすることを目指し、世界中を飛び回る押谷先生にお話を伺った。 「途上国で働く」という夢を叶えるために 「途上国で仕事がしたい、外国で仕事をしたい」という思いが強くて・・・。 そのための手段として医者・医学の道を選び、医学部に入りました。 しかし医学部で普通に学んでいるだけでは外国で働くようなチャンスはなく、入学後は漫然と過ごしていました。 卒業する直前に進路を決めなければならない段階で,やっぱり途上国で仕事をしたいと真剣に考えはじめました。 当時、総長をされていてものすごく多忙だったと思うのですが、まだ学生だった私と会って話を聞いてくれました。 その時に、ウイルスを専門にやっている国立仙台病院(現:仙台医療センター)ウイルスセンターの沼崎義夫先生を紹介してもらいました。 そこに行けば道が開けると思って、5年ほど、小児科中心の研修をしてウイルスについての基礎を学びました。 その後、沼崎先生がザンビアでのJICAの感染症プロジェクトに関わることとなり、私を指名して下さって、現地へ行きフィールドでの研究を始めました。 現場での感染症との戦い ザンビアではウイルス学の知識だけではどうにもならないことに気づかされました。 当時はその理由がわからなかったのですが、現場に出てようやくその意図を理解し、その後MPHを取得するためにアメリカへ留学しました。 MPHの学位取得後、WHOの職員として37の国と地域を管轄し新興感染症対策のプロジェクトに当たるためフィリピンのマニラへ赴任しました。 当初は私の他にスタッフ1名という小さなプロジェクトでしたが、着任4年目に状況が大きく変わります。 2003年2月にSARSが大流行し、私はその収束に当たりました。 2003年7月にWHOが封じ込めを宣言するまでに約8000人に感染し、800人近くが命を落としました。 その結果、プロジェクトは30人を超えるスタッフと巨額の予算がつく大きなものとなっていました。 研究は現場から始まって現場に返していく プロジェクトが大きくなるとマネジメントの仕事が多くなり現場から離れてしまうようになりました。 それは違うな、と思い東北大学へ戻ってきました。 現在、研究室では海外での研究が主体で、フィリピンで大きなプロジェクトを二つ行っています。 一つ目は感染症全体に関するもので、フィリピンで問題となっているような感染症を扱っています。 具体的には狂犬病,デング,下痢症,呼吸器感染症などの研究を行っています。 二つ目のプロジェクトは小児肺炎の研究です。 発展途上国の小児の死因の一位は未だに肺炎でなかなか減らないんですね。 フィリピンの人口16万人くらいの小さな島でそのプロジェクトを行っていて,ほぼ毎月,フィリピンのその島を訪れています。 他にはモンゴルでインフルエンザの研究を行っています。 このようにフィールドでの調査研究を主体に進めています。 研究に対する基本的な考え方としてはいかに感染症をコントロールできるかということです。 得られたデータをいかに現場に還元できるかを常に考えながらやっていきたいと思っています。 学生へのメッセージ 自分の人生は自分のものなので誰かに決められるような人生にはしたくないと考えていました。 ただ、「このようになりたい」と思ってもすぐになれるわけではありません。 私の場合は外国に行って仕事をしたいと思っていましたが、卒業してすぐにそのようなことができるわけではなく、10年とか15年とかかかるわけです。 だから自分の将来を見据えてキャリアプランをどうやって作っていくかところが大事なんだと思います。 学生の皆さんは長いスパンで自分のキャリアを考えていく必要があると思います。 どのようにしたら自分がなりたい姿になれるのかを常に考えて欲しいですね。 [ Interview,Text : 医科学専攻修士課程 坂井 舞 2016. 11].

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押谷仁のギブアップ宣言

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医学系研究科 微生物学分野 押谷 仁 教授 中国で出現した新しいコロナウイルス(2019-nCoV)の感染拡大が止まらない。 徐々にこのウイルスの実態が明らかになってきている。 まだわからないことも多く残されているが、これまでわかっていることからこのウイルスに対し日本や国際社会はどう対応したらいいのかを考えてみたい。 まず、原因ウイルスは中国の科学者によりいち早く同定され、遺伝子配列も公開されている。 その結果、2003年に世界的流行を起こしたSARSコロナウイルス(SARS-CoV)と近縁のウイルスであることがわかっている。 しかし、ウイルス学的に近縁のウイルスであることは疫学的特徴が同じということを意味するわけではない。 むしろ疫学的には大きな違いが見えてきている。 2002年の11月に出現したと考えられているSARSは、感染拡大を抑えこむことができ、世界的な封じ込めに成功したことを世界保健機関(WHO)が2003年7月5日に宣言した。 この封じ込めに使われた戦略は、まず、発症した患者を徹底的に見つけ出し迅速に隔離すること、さらに患者の接触者をこれも徹底的に見つけ出して(これを接触者調査と呼ぶ)、接触者の中から発症した人が出てくればできるだけ早期に隔離するという戦略である。 実は、エボラウイルスに対しても同じ戦略で封じ込めに成功してきている。 しかし、この封じ込め戦略が使えるためには以下のような条件を満たすことが絶対条件となる。 (1)発症者のほとんどが重症化あるいは他の感染症とは異なる典型的な症状を呈すること。 (2)典型的な症状をきたさない軽症者や無症候性感染者(感染しても症状のない人)には感染性がないこと。 (3)感染者は潜伏期間や発症初期には感染性がないこと。 SARSの場合はほとんどの感染者が重症化し、典型的なウイルス肺炎を発症したので発症者のほとんどを見つけることができたが、今回のウイルスでは軽症者や無症候性感染者がかなりの割合でいると考えられ、感染者を徹底的に見つけることができない。 さらに、そのような軽症者や無症候性感染者が周囲に感染を広げる感染性を持っている可能性も否定できない。 そうなると、武漢などへの渡航歴もなく武漢などからの渡航者に接触歴もない人の間で感染が広がってしまう可能性があることになる。 つまり日本や他の国でやっているような方法では見つからない感染連鎖があることになる。 また、SARSの場合潜伏期間や発症初期にはほとんど感染性がなく、重症化した段階でのみ感染性があったと考えられている。 このために発症した人を早期に適切な医療機関に隔離すれば封じ込めをすることが可能であった。 しかし、今回のウイルスは潜伏期間にも感染性があることを示唆するデータが得られてきている。 そうなると発症者を早期に隔離してもその前に他の人に感染させている可能性があり、封じ込めはできないことになる。 中国の初期対応の遅れを非難する論調が多く見られるが、おそらく武漢で流行が始まったときにSARSに準じた対策は行っていたはずである。 しかしこのウイルスの疫学的特徴はSARSとは大きく異なっていた。 このために「見えない」感染連鎖が広がっていて手のつけられない状態になっていたというのが実情だったのではないかと思われる。 一定のレベルまで感染が広がってしまうともう感染拡大を抑えることはできなくなる。 我々は現時点でこのウイルスを封じ込める手段を持っていないということが最大の問題である。 日本でも「見えない」感染連鎖が進行している可能性が現実のものとなりつつある。 感染拡大が起こるという前提で国内の医療体制の整備などの対策をそれぞれの地域で早急に考えていく必要がある。 中国国内では武漢以外の都市でも急速に感染拡大が起きつつあると考えられる。 日本を含め中国以外の国でも2次感染を含む多くの感染者が見つかってきている。 中国以外でも急速な感染拡大が起きることは避けられない状況になりつつある。 封じ込めが現実的な目的として考えられない以上、対策の目的はいかにして被害を抑えるかということにシフトさせざるを得ない。 国際社会が協力してこの目的に向けた最善策を探っていく必要がある。 その鍵を握るのは中国である。 例えば中国の都市のいくつかは武漢から2-3週間遅れて現在感染拡大の局面を迎えようとしている。 これらの都市で今何が起きているのか、どんな対策が有効でどんな対策が無効だったのかなどの情報は日本を含む各国の対応を考える上で非常に重要である。 もはやこのウイルスは中国の国内問題ではなく、世界全体の脅威である。 WHOがリーダーシップをとり、中国を重要なパートナーとして取り込んで国際社会が協力して対応していくことが求められている。 中国を孤立させるべきではない。 今、中国やWHOの対応を批判することは、目の前のウイルスとの戦いに何の利益ももたらさない。 国内で感染拡大が起こると、国内に滞在する外国人でも流行が起こる可能性がある。 インバウンド需要や外国人労働者は単にお金や労働力がやってくるわけではない。 やってくるのは人であり、この人達にできるだけのサポートをすることも求められている。 今後、アジアやアフリカの医療体制の脆弱な国々にこのウイルスが広がっていくとより大きな被害が起こる可能性もある。 これらの国々をどう支援するのかという視点も必要である。 東京オリンピック・パラリンピックへの影響を心配する前に、このグローバルな危機に際し、日本がどんな役割を果たせるのかを考えるべきである。 それができないような国にオリンピックやパラリンピックを開催する資格はないと私は考えている。

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